NIKE（ナイキ） ）が、米国の超大型優良企業100社で構成される株価指数「S&P 100」から除外されることが正式発表された。
ナイキが同指数から外れるのは史上初
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスによる四半期ごとのリバランスに伴うもので、2026年9月21日の取引開始前に正式に発効。
今回の除外は「S&P 100（超大型株）」からのみであり、より広範な「S&P 500」の構成銘柄としては維持される。
そのため、市場全体への機械的な影響は限定的とみられる。
今回のリバランスでは、ナイキのほかにコルゲート・パーモリーブやハネウェルなどが除外され、代わりにデル・テクノロジーズ（Dell）、パロアルトネットワークス、アリスタネットワークス、サンディスク（SanDisk）のテクノロジー・AIインフラ関連の4社が新たに採用された。
市場の資金が消費財からAI・デジタル成長分野へシフトしている象徴的な出来事となっている。
S&P 100に連動するインデックスファンドやETF（iShares OEFなど）は、ルールに基づきナイキ株を機械的に売却する必要があるため、短期的には株価に下落圧力がかかる可能性がある。
除外に至った業績低迷の背景ナイキの深刻な業績低迷と時価総額の大幅な減少が今回の指数除外の背景にある。
2021年のピーク時から株価は約76〜79%下落し、時価総額は数千億ドル規模で減少した。
直営店やECを優先した急進的なD2Cシフトが、卸売パートナーとの関係悪化を招いた。
定番モデルへの依存によるブランド価値の毀損に加え、HOKA や On などの新興ブランドにシェアを奪われている。
また、中国市場などの主要地域での売上高減少が響いており、新CEOエリオット・ヒル氏のもとで立て直しが進められているが、本格的な回復には時間を要すると見られている。
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